エンジニアキャリア支援PJT第9弾 「ワークチェンジ推進部」新設多様なエンジニアのキャリア支援を強化 – パーソルテクノロジースタッフ

エンジニアキャリア支援PJT第9弾 「ワークチェンジ推進部」新設
多様なエンジニアのキャリア支援を強化

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パーソルテクノロジースタッフ
エンジニアキャリア支援PJT第9弾
「ワークチェンジ推進部」を新設、
多様なエンジニアのキャリア支援を強化

~ダブルワーク、時短ワーク、若手、エルダーなどの自分らしい働き方実現~

総合人材サービスのパーソルグループでIT・ものづくりエンジニアの人材派遣を手掛けるパーソルテクノロジースタッフ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:礒田 英嗣、以下パーソルテクノロジースタッフ)は、より多様なエンジニアの活躍、キャリアアップ支援を目的とした「ワークチェンジ推進部」を2019年4月に新設いたしました。

パーソルテクノロジースタッフは、「エンジニアでありたい人とエンジニアと共にあゆむ組織の成長創造」を通じて「エンジニアが誇りを持てる世の中を実現」することをミッションステートメントにて宣言し、エンジニアのキャリアアップや自己実現を中長期的に支援する取り組みを行っています。

背景:より自分らしい働き方を実現するための「派遣」という選択肢
個人、企業ともに多様化が進む中で、より自分らしい働き方を求めて派遣という働き方を選択するエンジニアが増加しています。当社登録エンジニアにおいても、空き時間の活用を目的に、フリーランスとして活躍されていた方が週数日だけの派遣を希望し登録するケースや、現在企業にて就業中のエンジニアが新たな技術習得や収入増を目的に副業として週数日・夜間に働ける環境を希望されたり、育児・介護との両立により時短勤務やお住まいの近くで就業できる環境を希望されるケースが増えています。さらに、労働人口の高齢化に伴いエンジニアも高齢化が進み、今後はエルダー層が生涯エンジニアとして活躍し続けられる環境づくりなどの支援も急務となっています。

概要:ダブルワーク、時短ワーク、若手・未経験者層、エルダー層などのエンジニアの自分らしい働き方を支援する専門部門を新設
パーソルテクノロジースタッフでは、このような状況を鑑み、多様な働き方を実現したいエンジニアの支援を目的とした「ワークチェンジ推進部」を新設いたしました。

「ワークチェンジ推進部」は、20代若年層を対象としたITエンジニア育成 若年層就職支援サービス「U_29(アンダーニジュウキュウ)」と、ダブルワーク、時短ワーク、エルダー支援などを行う「ワークチェンジグループ」の2部門により構成されています。年齢・経験・ライフステージなどにより希望する働き方ができない方を一人でも減らすことを目的に、「エンジニアでありたい」と願うすべての方の成長支援と働き方支援の面から支えることをミッションとしています。

本年度は「U_29」において若年層100名の育成を目指します。また、「ワークチェンジグループ」においては、まずは当社エンジニアが多様な働き方を実現できるよう、これまで週5日フルタイムニーズが中心だった求人案件に、ダブルワークや週に数時間だけ…といった求人案件を拡充することで、多様なエンジニアの自分らしい働き方、キャリア実現を目指します。

パーソルテクノロジースタッフでは、エンジニアとして働きたい方のスタート支援、さらなるキャリアアップ、スキルアップを実現したい方の成長支援など、さまざまな観点から今後もエンジニアのキャリア支援に向けた取り組みを行ってまいります。


パーソルテクノロジースタッフ株式会社について
https://persol-tech-s.co.jp/
パーソルテクノロジースタッフ株式会社は、パーソルグループの「派遣・BPOセグメント」のうち、IT・ものづくりエンジニアの人材派遣サービスを提供しています。テンプスタッフ・テクノロジーとインテリジェンス派遣部門の経営統合により、2017年1月よりパーソルテクノロジースタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。

「PERSOL(パーソル)」について
https://www.persol-group.co.jp/
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。