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富士通はエンジニアの生涯現役を推進!シニアエンジニアを活用する企業特集[1]

シニア世代が定年後も長く働ける職業として「エンジニア」に今注目が集まっています。

社会で長く活躍することによって、高齢化による財政や医療政策などの課題にも貢献できる、まさにこれからの時代の働き方といえます。今回は、そんな課題にグループ全体で立ち向かう富士通の取り組みについて紹介していきます。

シニア世代の現実。今の再雇用の現状とは?

年金の受給開始年齢が引き上げられたことを背景に、定年後65歳までの雇用を希望することができる「改正高年齢者雇用安定法」が成立。その後、定年を過ぎても働きたいというシニアの割合は確実に増えており、また将来の少子化対策として60歳以上が活躍する場はこれからますます増えていきます。

そんな中、当然昨今の企業ではシニア世代の再雇用を重要視。特に、かつての技術が今も廃れることなく求められる「エンジニア」という存在は、その技術力と経験を活かすことができるため、十分なニーズがあります。

35才定年説を否定!エンジニアならシニアでも大活躍できる

エンジニアという職種は、長年現場で培ってきた技術があるため、その技術力と経験は十分に現役で通用します。そのためシニア世代のエンジニアの再雇用は企業にとってニーズがあります。

新しい技術が常に更新されていくその最前線で長い間働いてきたエンジニアにとって、これからの未知の技術であっても十分にキャッチアップすることができます。

また、シニア世代のエンジニアにとっては、活躍する場はなにも再雇用だけではありません。退職金を元手に経験を活かして起業をする、フリーランスとして働く、シニア専門の派遣会社に登録するなど、活躍の手段は多岐にわたります。要するに、技術さえあれば生涯現役エンジニアであり続けることができるのです。

富士通グループが推進する、シニアエンジニアの再雇用計画


出典:wikipedia

富士通グループでは長年エンジニアとして活躍してきたシニア世代の技術力と知見を最大限活かせて、さらにその貴重な資源を若手に継承するために新たに会社を立ち上げました。その代表的な企業を紹介します。

生涯現役プロフェッショナル集団をめざす「富士通クオリティ&ウィズダム」

こちらは、富士通の役職定年である55歳以上のシステムエンジニアを活用する企業。少子高齢化時代となり、企業の就業人口構成も大きく変わろうとする中、グループ内でのシニア人材比率が増大したことを受けて、シニア人材の貴重な経験やノウハウを次世代へ継承していくことを狙いとして2015年10月に設立されました。

また、同社はシニアの役割を「自己の専門性の発揮」と「後進の育成」と定義し、SEグループのシニア幹部社員が結集し、その経験・ノウハウを活かすビジネスを推進。品質スキルの高いシニアによるシステムインテグレーションの品質強化事業に加え、シニアの経験・ノウハウを活かした知見継承事業、職場支援事業を行い、富士通グループに品質と知見という価値で貢献しています。

まさに、生涯現役として活躍できる会社といえます。

ますます増加する、富士通グループのシニア支援企業

紹介した企業の他に「富士通インフォテックサービス」では、プロとしての専門性を活かしたコンサルティングなどのプロフェッショナルサービスや、経験や技術を活かした業務支援、新規事業等の独自ビジネスを提供するなど、さらにシニアの活用は高まる一方です。

シニアが長く社会で活躍することによって、高齢化社会に起因する財政や医療政策、健康増進、社会的孤立などの課題解決に貢献するとともに、より良い社会が形作られていくことでしょう。

企業情報:富士通

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