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【調達業務】材料調達における材料の適正価格の査定や判断方法とは

 2016/01/01 機電派遣コラム この記事は約 6 分で読めます。

一口に購買部門(開発購買も含む)といっても、バイヤー(資材購買担当者)に求められる能力は購入するものによってそれぞれ異なります。

しっかり査定が出来ないと、自身が購入する価格の妥当性を認識できず、思わぬ高値で購入している場合もあります。

損をする前に、しっかり査定の方法を身につけておくべきです。

今回は、受注生産品の材料や部品を購入するバイヤーに求められる能力「材料や部品の査定」について、さまざまな方法をご紹介いたします。

 

部品や材料を購入する際の査定とは?

設計や工作現場から購入してほしい部品や材料のデータ(仕様、数量、原産国指定、証明書の有無、納品場所)をもらい、各製造業メーカーに引き合いを行います。

そして、各メーカーから見積を受領した後、注文書を発行し契約するのが基本的な購買業務です。

 

見積を受領してすぐさまに注文書を発行するのではありません。

「プロジェクトの予算内に入っているか?」

「そもそもメーカーの見積が一般的な市場においても妥当か」

などを事前に判断する事が必要であり、その時に査定を行います。

 

物の原価や市況もあるので、鉄鋼新聞などの材料市況と照らし合わせることが必要です。

「材料費が妥当かどうか」

「加工にかける時間と時間単価が妥当かどうか」

一つ一つ確認します。

 

思っていたより安価であればある程嬉しいものですが、もしかしたら市場よりも高い可能性もあるのです。

しっかり原価や市況と照らし合わせましょう。

 

具体的な部品や材料の査定方法とは?

査定は、さまざまな項目で評価します。

複数社に見積を依頼したり、過去の購入実績を調べたり構成している原材料の市場価格を調べて加工賃などを織り込んだり、さまざまです。

もちろん、時間をかけようと思えばいくらでもかけられるのですが、査定にばかり時間をかけられません。

かけられる時間と相談して査定方法を選定します。

 

では、どの様なデータを基にして査定をすれば良いのでしょうか。

例えば、材料がSS400の継手を購入する際は、はじめにSS400(一般的な鉄)の市況を鉄鋼新聞などで調査します。

輸入品であれば為替市況(対ドル、ウォン、ユーロ変動状況)を調べることも肝心です。

もし実績があれば前値との比較、そして複数社に見積を行います。

 

査定を行う時に気をつけた方が良い点とは?

査定を行う際に複数社見積をとったり、過去の購入実績と比較することは、大事なことです。

ただ、気をつけるべき点もあります。

 

例えば、複数社見積を取る際には、言葉には気をつけて依頼しなければなりません。

各社に当て馬と思わせないようにするためです。

取引先様とは、また別の機会で仕事をするかもしれません。

当て馬と思われない様な交渉力は必要です。

 

購入実績を調べる時も、今回購入する製品の仕様と過去の仕様があっているか調査します。

製品の仕様が違うものを比較しても意味がありません。

それに加え材料の市況もきちんと同じ材料で比較しなければ、査定の精度が落ちてしまいます。

 

また、含有量も注意が必要です。

例えば、炭素鋼はモリブデンなどの含有量によって市況がかなり変わります。

購入予定の仕様と市況についての情報は、きちんと揃える様にしましょう。

 

より精度が良く、効果的な査定方法とは?

「過去の購入実績を調査しても購入実績がない」

「複数社見積をとってもまったく価格がバラバラ」

など、査定がうまくいかない時もあります。

そのような時は、考えられる限りの複数の査定方法をミックスし、アレンジしていくことをお勧めします。

 

例えば、複数社見積を取った後、原材料の単価重量を鉄鋼新聞などから製品重量に換算。

加工技術にかける時間と加工単価を設定して、独自で製品価格を算出します。

どんなに低コストであっても、納期に間に合わなければ意味がありません。

 

上記の様に、さまざまな方法を組み合わせる審査方法が効果的です。

なるべく基準となる様な査定値を出していくと、より精度の高い査定が望めます。

 

購買業務における査定の重要性やまとめ

仕入れ先から「良い品質・機能のものをより安く買う」ために、査定は必要不可欠です。

会社のお金を任されて購入するので、しっかり仕事をしないと後々問題になるかもしれません。

 

日頃付き合いがあり、信頼関係のあるメーカーであっても油断は禁物です。

各社の状況は流動的であり、見積を作成するのも人が行います。

見積ミスがあるケースもなかにはあるのです。

 

また、見積ミスだけでなく、各社の関係者や上層部が変わると共に方針が変わり、いつのまにか製品単価が上がっていることもあります。

そのような時こそ、きちんとデータに裏付けされた査定は必要です。

それを以ってメーカーと交渉することにより、価格交渉の状況が好転することもしばしばあります。

場合によっては(言葉は悪いですが)理論武装をして交渉に臨むことも必要なのですね。

 

経済産業省より取引環境の改善を目的とした「未来志向型の取引慣行に向けて」が発表されましたが、すべての取引が適正価格で取引されているわけではありません

環境負荷(大手OKIグループも環境負荷削減を開始)により、素材市場の変化も見られるはずです。

バイヤーの求人・採用情報をチェックしている転職希望者も、今のうちに査定の勉強をはじめて損はありません

精度の良い査定を行うためにも日頃から実績データを蓄積したり、企業情報の把握、鉄鋼新聞などの素材市況をチェックする情報収集を心がけるようにしましょう。

 

 

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